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米国の個人消費増、その源はどこに

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アメリカの消費は増えている。5月の小売売上高が0.8%増から1.3%増に上方修正され、ほぼすべてのカテゴリーで消費が伸び多こととなり、米国経済が急成長しているという証拠が補強された。その発表を受けて、英金融大手バークレイズのエコノミストは第2四半期の米国内総生産(GDP)の成長率予想を5%から5.2%に引き上げた。米銀大手 バンク・オブ・アメリカの消費者部門のローン残高とJPモルガン・チェースの消費者部門のコア・ローン残高はクレジットカードと住宅ローンの伸びもあり、それぞれ前年同月比7%増となっている。これは消費が借入により賄われていることを表している。経済が健全な状態であれば、消費者の債務増加によって差し迫った問題が起きることはない。とはいえ、消費の増加がいつまで続くのかという疑問は生じる。就業者数の伸びが堅調で失業率が低いことから、多くの人々は賃金の上昇を見込み、ローンを返済できると考えて消費を前倒ししているのかもしれない。

いずれにせよ、賃金が実際に上昇すれば、借入額は返済されるが消費者の消費ペースの減速は避けられないだろうし、賃金が上昇しなければ、あるいは上昇してもインフレ率がそのペースを上回り続ければ、最終的に訪れる消費の減速はさらに急激なものになる可能性がある。